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第3章 取引の準備
日本の業者
インターネットの発達によって、日本でもネットトレーディングが盛んになってきた。ひと昔前までは、電話をかけて板の状況を聞いて、取り次ぎをおこなってもらうというわずらわしさがあったが、今では自分でリアルタイムに価格の動きを見ることもできるし、コンピューターや携帯電話さえあれば、簡単に取引をおこなえる。
日経先物の場合、どのような取次業者を選べばよいかを見ていこう。
日経先物が上場されているのは大阪証券取引所（＝大証）、シンガポール取引所（＝ＳＧＸ）、シカゴ取引所（＝ＣＭＥ）である。日経先物は取引所取引であるため、これを売買をするためには、その取引所の会員権を持った業者（＝ブローカー）を通じて取引することになる。日本で上場している日経先物を取引しようと思ったら、大証を通じて取引することになるわけだが、大証の会員権は証券会社しか持っていないので、この業者というのは、すなわち証券会社を選ぶということになる。
もともと日経先物は金融機関のプロ同士が扱うものであるという観点があったため、一般の人が参加するということはあまり想定されていなかった。したがって、会員権を持っている大手の証券会社であっても、それを個人向けに提供できる商品としてラインアップに加えているとは限らない。ただここ数年、ネットトレーディング専業の証券会社が数多く出てきたことで、一般の個人投資家などを対象として日経先物を仲介してくれる業者が増えてきている。また必要証拠金の低額化や取引手数料の引き下げ競争などによって、昔に比べると個人投資家にとって日経先物はずいぶんと敷居が低くなった。
従来のように電話をして取引することもできるが、個人の場合、使い勝手から見てもネットトレーディングのほうが断然よい。
日本国内の業者を選ぶということは、国内の証券会社を選ぶということなるので、相手の指定する銀行口座に必要な金額を振り込むだけである。証券会社は１９９８年の証券取引法の改正と規制緩和によって免許制ではなくなったが、金融商品の先物取引などを扱う場合には日本の当局の認可がないと行なえないようになっているので、払戻し方法や資産の分別管理がされているかなどを深く詮索する必要はないだろう。